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スケジュール

4/23

00:30３ヶ月物短期米国債入札
00:30 6ヶ月物短期米国債入札
22:45 製造業購買管理者指数
22:45 サービス業購買部協会景気指数 (4月)

4/24

02:00 2年物中期米国債入札
23:30 原油在庫量

4/25

01:30 Atlanta Fed GDPNow (Q1)
02:00 5年物中期米国債入札
21:30 国内総生産
21:30 失業保険申請件数

4/26

02:00 7年物中期米国債入札
12:00 日銀政策金利発表
21:30 PCE
23:00 ミシガン大学消費者信頼感指数 (4月)

先週は時間が取れず記事をかけなかった。

まず先週のイベントは以下。

4/9
00:30 ３ヶ月物短期米国債入札
00:30 6ヶ月物短期米国債入札

4/10
02:00 3年物中期米国債入札
05:30 米国石油協会 週間原油在庫
20:00 MBA 30年住宅ローン利率
21:30 CPI
23:30 原油在庫量

4/11
02:00 10年物中期米国債入札
03:00 Atlanta Fed GDPNow (Q1)

03:00 FOMC議事要旨
21:30 失業保険申請件数
21:30 PPI

4/12
02:00 30年物長期米国債入札
23:00 ミシガン大学消費者信頼感指数 (4月)

入札は以下ではっきり言って悪い。

• 03m $98.672917
• 06m $97.393861
• 10y $95.590932
• 30y $93.249005

金利は乱高下しつつも上昇基調となっている。02yの上がり方が非常に強く、中小やHYGには厳しい展開。ラッセルは2000割れでダウが相対的にやや耐えているという状況。ナスというかM7も耐えていてほしかったが半導体が下げてしまった関係で弱くならざるを得なかった。

イベントも多かった週で、原油は地政学リスクで乱高下、貴金属とダウは一旦一服、ナスは半導体をうけ弱いという結果。CPIが強かったことで金利が上昇したことが印象的だったが、振り返ってみると急上昇したというより高止まりしてしまっているという状況にみえる。

ドル円は対ドルで円安待ったなしという状況で、一度地政学リスクで153円台に落ちたもののすぐに戻してしまい、介入しても同じ動きをするだろうと見透かされているようにみえる。

部門別売買動向では海外勢が買い個人が売りとなっており、日本株はそろそろ押し目買いかと思わせられる状況。円高になる理由がないので、週末の日銀会合に向け円がどううごくかが今週のテーマとなる。

金利

２年金利が５％にいくといよいよダウも厳しいと思われる。ダウが崩れると個別要因でなく全体に下落が波及する可能性がある。また今週は02y, 05y, 07,入札と続き、PCE、金曜は日銀である。短期の入札もあやしいと上昇は全年限で不可避か。ただ、PCEが弱く出てくれればそれだけで一気にアンワインドする可能性もあり、不確実性の高い週となりそうだ。

日本金利が動く可能性は低いと見ているが、介入しても無意味であることは見透かされておりここからドル円を下げるなら金利を上げるしかなく、そういった報道記事もちらほら出ている。日銀は直接的に為替へ影響を与えることは通常考えられないが、ドル円からくる輸入価格上昇、解散機運など総合的に考えて、下地を整えている状況とみえる。クロス円と比較しながら、ドル・円・他通貨の強弱を比較するようにしたい。

米株

特にナスは半導体に引っ張られているが、ラッセルとダウが金利に耐え続けられるかが焦点。もうひとつの気になる点はHYGで、短期債の下落でこちらも引っ張られる可能性がある。社債スプは下げ止まったくらいの位置にいるが、これが急上昇するのかにも注意したい。

日本株

位置的に買えそうなところにあるのが日経だが、地政学リスクをもっとも位安いのもまた日経であり、判断しにくい状況ではある。押し目で長い目線でロングしてもいいかもしれないが、根拠は薄い。値段が理由なら買うなとはよくいったもので、今は買うべきではないのかもしれない。売るにしても円安が支えとなるので日本株を手仕舞う理由がなく、先週同様外国人の買いが続くかどうかをまずは確認したい。ただし日銀がサプライズで利上げに踏み切るまたはそれを強く示唆する発言が出る場合はもう一段階下にいくしかないのだろう。

商品

原油は急落したが地政学リスクでデイトレ・スイングが活発化している様相。ニュースに振り回されており久しぶりに元気な？原油が戻ってきたようだ。貴金属は地政学リスクで急騰→急落後に横ばいとなっており、下値を支えられている感覚がある。長い下ヒゲは買いか。銅は一切下がっておらず需要が感じられ、中国製造業が一旦持ち直してつかの間の景気の底打ちがくるのかもしれない、長期的にはやはり不動産の下落で厳しそうだが。